新型コロナウィルスの影響により企業収益が悪化しているところもあります。
集客が必要な事業では外出が控えられていた時期もあるため、尚更です。
実業団としてスポーツの競技チームを抱えている企業でも、廃部になったところも出ています。
東京オリンピック、東京パラリンピックでも、フルでの観客動員はできなかったため、スポンサー企業への影響も少なくありません。
そのため、開催後の競技団体への協賛金は減ることが予測されていました。
ところが、朝日新聞が実施したアンケートによれば、昨年8月と今年7月を比較したところ、東京パラリンピック後の協賛金は8団体で増額、6団体で維持、9団体で減額という結果でした。
流石に減っているところもありますが、これは平常時で成績の悪かった団体でも起こりうることです。
それを考えると、成績も良く、人気も出た競技の団体では増額となっていることは評価できます。
これの背景には、企業では障害者雇用なども進んでいるため、障害者への理解の促進や競技自体の盛り上がりなどがあると考えられます。
例えば、成績も良く、人気が出た競技の一つであるボッチャでは協賛金が1000万円増額となっています。
ボッチャは障害者のために開発された競技ですが、競技自体もよくできているため、いずれ健常者と競技できるようになっても不思議ではありません。
立体的なカーリング的な要素もあるため、人気の出たカーリングのようにテレビ中継されるようになれば、プロ化も実現するかもしれません。
成績だけでなく企業支援もアップ
