事務所の連絡フォームから営業のメッセージが届くことがあります。
サイトには商用利用はお断りと英語で書いてありますが、外国人からも届きます。
最近届いた勧誘には、事務所のサイトにアクセスした人の名前やメールアドレス、電話番号が取得できるサービスを利用しませんかという英語のメッセージとともに、このサービスを提供しているサイトへ誘導するリンクが貼ってありました。
クリックするかしないかについて、怪しげなサイトのリンクはクリックしないという対処法ではなく、もう少し合理的に考えてみたいと思います。
私はこのような技術が本当ににあるかどうかを知りません。
このような技術があったとして、メーッセージの送り主が本当にこのサービスを提供できるのかどうかも知りません。
以上を前提に検討してみます。
まず、この勧誘の内容が嘘の場合、嘘なのですから、クリックしてもこのサービスの提供を受けることができません。
よって、クリックすることは無駄となります。
次に、この勧誘の内容が本当の場合、クリックした私の名前やメールアドレス、電話番号もこのサービスによって取得されることになります。
私はこのメーッセージの送り主に事務所の連絡フォーム以外のアドレスや電話番号を教える気はありませんので、クリックすべきではないということになります。
結局、サ－ビス内容が嘘であっても、本当であっても、私の場合クリックはすべきではないということになります。
1つ言えることは、このサービスが本当の場合でも、メーッセージの送り主は事務所の問い合わせフォームから送信してきていますので、おそらく私はこの人のサイトを1度も訪れたことがないのではないかということです。
なぜなら、このサービスが本当に存在して、私がこの人のサイトを訪れているなら、eメールか電話で営業の連絡があっても不思議ではないからです。
以後このメッセージは、私に送っても無駄ということになりますが、送り主に日本語で書いたこの記事が伝わるかどうかはわかりません。
これは、私が事務所サイトのフォームから連絡した人のメールアドレスや電話番号を取得していないということでもあります。